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レンタル・リース比較案内
導入形態比較表
| 長期レンタル | イージーリース※1 | リース | 購 入 | |
|---|---|---|---|---|
| 商品選定 | お客様または 弊社在庫 |
お客様 | お客様 | お客様 |
| 契約期間制限 | 12ヶ月以上任意 | 24ヶ月以上任意 | 最短で法定耐用年数の60~70%以上 | 法定耐用年数 |
| 損金算入 | 全 額 | 全 額 | 上記の契約期間であれば全額 | 減価償却費 |
| 契約解除 | 可能※2 | 可能※2 | 不可(残リース料 精算) |
売却・除却損 が発生 |
| 取扱い商品 | コンピューター機器 | 動産全般 | 動産全般 | |
| 保守 | レンタル料に含む | お客様負担 | お客様負担 | お客様負担 |
| 契約総額 | 高 い | 安 い | 安 い | 安 い |
| トータルコスト | 安 い | 高 い | 高 い | 高 い |
導入上の長所・短所
| <長所> | 長期レンタル | イージーリース※1 | リース | 購 入 |
|---|---|---|---|---|
| 陳腐化対応 | 機器の陳腐化への 対応が高い |
機器の陳腐化への 対応が高い |
機器の陳腐化への 対応が可能 | お客様 |
| 経済性 | リース並みの経済性 | リース並みの経済性 | 購入と比較して 優位 |
法定耐用年数 |
| 節税効果 | かなり高い | かなり高い | 高 い | 小額資産は減価 償却不要 |
| その他 | パーツ交換等 が可能 |
| <短所> | 長期レンタル | イージーリース※1 | リース | 購 入 |
|---|---|---|---|---|
| 陳腐化対応 | 残リース料が ネックで最新 設備の導入が困難 |
法定耐用年数と 実利用機関との ミスマッチ |
||
| 経済性、費用 | 保守費用が発生 | 保守費用が発生 | 保守費用・減価 償却が必要 |
|
| その他 | 資産管理が煩雑 |
- ※1イージーリースはジャストイン・レンテックの登録商標です。
- ※2レンタル期間の1/2を経過する日の前日までに解約する場合残レンタル料の69%、それ以降に解約する場合残レンタル料の85%を申し受けます。
実質お支払いになる価格比較(購入 対 長期レンタル)
例えば、¥10,000,000.のPCを導入する場合、お買取りと長期レンタルでのコスト比較をすると実質お支払になる金額(現金社外流出額)で次のようなメリットが発生します。
購入した場合
| 1年目 | 2年目 | 3年目 | 3年間合計 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 買取支払額 | 10,000,000 | 10,000,000 | ||
| 2 | 減価償却費 | 4,380,000 | 2,461,560 | 1,383,397 | 8,224,957 |
| 3 | 保守費用 | 700,000 | 700,000 | 700,000 | 2,100,000 |
| 4 | 固定資産税 14/1000 | 140,000 | 78,680 | 44,218 | 262,898 |
| 5 | 保険料 2/1000 | 20,000 | 11,240 | 6,317 | 37,557 |
| 6 | 金利 2.00% | 177,846 | 128,887 | 78,941 | 44,218 |
| 7 | 損金算入額 (2+3+4+5+6) |
5,417,846 | 3,380,367 | 2,212,872 | 11,011,085 |
| 8 | 節税効果 50% | 2,708,923 | 1,690,184 | 1,106,436 | 5,505,543 |
| 実質支払額 (1+3+4+5+6-8) |
8,328,923 | -771,376 | -276,961 | 7,280,586 |
長期レンタルした場合
| 1年目 | 2年目 | 3年目 | 3年間合計 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | レンタル料(年額) | 3,996,000 | 3,996,000 | 3,996,000 | 11,988,000 |
| 2 | 節税効果 50% | 1,998,000 | 1,998,000 | 1,998,000 | 5,994,000 |
| 3 | 実質支払額 | 1,998,000 | 1,998,000 | 1,998,000 | 5,994,000 |
※この様に現金社外流出額としては、全額損金算入が可能な長期レンタルを利用することにより大幅なメリットがあります。又、損益計算書に計上される費用は増加しますが下記のように、会社全体としての利益においては大きな影響はありません。
損益計算書イメージ(3年間合計)




